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インド株と新興国株、どちらを積み立てるべき?

急成長するインド企業に集中投資する「インド株(INDA)」と、中国・台湾など新興国全体に分散投資する「新興国株(EEM)」。同じ新興国投資でも、対象範囲と値動きの傾向が異なります。過去の実績データで両者の違いを整理します。

インド株A:公式月次データ新興国株A:公式月次データ

結論

インド1ヵ国への集中度を確認 → インド株
複数の新興国への分散範囲を確認 → 新興国株

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商品をそろえた条件で比較

  1. 商品A投資対象と費用を確認
  2. 共通条件期間と毎月の金額を統一
  3. 商品B経路と結果を同時に確認

積立シミュレーション比較

2020年1月〜 / 毎月3万円積立

インド株

評価額

329万円

利益

+86万円

リターン

+35.5%

元本

243万円

新興国株

評価額

469万円

利益

+226万円

リターン

+93.3%

元本

243万円

新興国株 の期間末評価額が高い

差 140万円

資産推移グラフ

投資元本
インド株の資産
新興国株の資産

同じ積立条件での月末推移です。最終評価額はインド株が329万円、新興国株が469万円です。

積立途中の元本割れを確認する

インド株の途中経過

期間末だけでなく、毎月末の評価額がその時点の元本を下回った月を集計しました。

元本割れ月数

6か月

全81回の月末観測

最長の連続元本割れ

6か月

2020/01〜2020/06

最大の月末評価損

-2万円

2020/03(-28.7%)

月初の積立後に月次収益を反映した月末値で判定しています。日中の最大下落率や、将来の元本割れ確率・回復期間ではありません。

新興国株の途中経過

期間末だけでなく、毎月末の評価額がその時点の元本を下回った月を集計しました。

元本割れ月数

5か月

全81回の月末観測

最長の連続元本割れ

5か月

2020/01〜2020/05

最大の月末評価損

-1万円

2020/03(-20.1%)

月初の積立後に月次収益を反映した月末値で判定しています。日中の最大下落率や、将来の元本割れ確率・回復期間ではありません。

インド株 vs 新興国株 スペック比較表

項目インド株新興国株
投資対象インド企業(約130銘柄)新興国全体(中国・台湾等、約1,200銘柄)
銘柄数約165銘柄約1,200銘柄
分散性△ インド1ヵ国に集中○ 複数の新興国に分散
投資範囲インド株式複数の新興国株式
共通期間の年率リターン(CAGR)+7.43%+9.37%

2015年1月〜2026年9月(141か月)。円ベースの検証済み月次リターンを複利連結し、年率換算しています。分配金再投資・ファンド費用を反映。積立結果の利益率や年次リターンの算術平均ではなく、売買費用・税金は含みません。

信託報酬年0.61%年0.72%
NISA対応× 非対応○ 成長投資枠対応

自分の条件でシミュレーション

積立開始年・月額を変えて、あなたの「たられば」を計算できます。

インド株と新興国株のよくある質問

Q. インド株と新興国株はどっちがおすすめですか?

A. インド株はインド1ヵ国、新興国株は中国・台湾・インドなど複数国を対象にします。このページに表示する共通期間CAGRと同条件の積立結果は過去実績で、特定国の経済成長率や将来の投資成果を示しません。国・通貨・政策変更の影響範囲を分けて確認してください。

Q. 初心者にはどちらが向いていますか?

A. インド株と新興国株は国・地域の集中度、通貨、政策変更の影響が異なります。既存資産との重複、費用、許容できる値動きを確認し、この過去比較だけで配分や購入順序を決めないでください。

Q. 暴落時に強いのはどちらですか?

A. 新興国株(EEM)のほうが複数国に分散されている分、特定の国の政治・経済リスクの影響を受けにくい傾向があります。インド株は1ヵ国への集中投資のため、インド固有の要因(政策変更・通貨変動等)の影響を強く受けます。

Q. インド株はNISAで買えますか?

A. 本サイトのデータでは、インド株(INDA)はつみたて投資枠・成長投資枠のいずれにも対応していません。NISA口座での購入を検討する場合は、証券会社の取扱い状況を個別に確認してください。

Q. インド株と新興国株を両方持つのはありですか?

A. 新興国株(EEM)にも中国・台湾等と並んでインドが組み入れられているため、両方を持つと結果的にインド比率が高まります。分散効果を重視する場合は、どちらか一方に絞ることが多いです。

Q. 新興国投資はオルカンだけでは足りませんか?

A. オルカンには新興国も組み入れられていますが、その比率は世界の時価総額に応じた数%程度にとどまります。新興国への投資比率を意図的に高めたい場合に、インド株・新興国株のような個別の商品が検討されます。

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