積立投資は「増やす」情報が中心になりがちですが、実際に資産を使う段階になったときの「取り崩し方」も同じくらい重要です。この記事では、積み立てた資産をどのように取り崩していくか、代表的な考え方を整理します。
取り崩しにも複数の方法がある
資産の取り崩し方には主に「定率取り崩し」「定額取り崩し」「バケット戦略」という3つの考え方があります。それぞれメリット・注意点が異なり、どれが唯一の正解ということはありません。
暴落局面での取り崩しは資産の減りが早まる
資産価格が下落している局面で一定額を取り崩し続けると、同じ金額を引き出すためにより多くの口数を売却する必要があり、資産の減少ペースが早まります。これは積立時のドルコスト平均法とは逆の作用です。
生活費の一部を現金で確保しておく考え方がある
取り崩し開始後の数年分の生活費を現金・預金で確保しておき、値下がり時にはその現金から生活費を賄い、値上がり時に投資資産から取り崩すという方法も一般的に紹介されています。
積立タイムマシン編集部
最終更新: 2026年7月
本記事は金融庁・JPX・MSCI・S&P Dow Jonesなどの公開情報と、積立タイムマシン独自のシミュレーションデータをもとに作成しています。
定率取り崩しは「資産残高×一定割合」を毎年取り崩す方法で、相場が悪い年は取り崩し額そのものが減るため、資産を長持ちさせやすいという特徴があります。一方で毎年の受け取り額が変動するため生活設計がしづらい面があります。定額取り崩しは毎年同じ金額を取り崩すため計画は立てやすい一方、相場下落時に資産の減少が加速しやすくなります。バケット戦略は「数年分の生活費（現金）」「中期資産（債券等）」「長期資産（株式等）」に分けて管理し、値下がり時は現金バケツから生活費を賄うことで、値下がりした株式資産の取り崩しを避けるという考え方です。
積立時のドルコスト平均法は「価格が下がった時に多くの口数を買える」という効果でしたが、取り崩し時にはこれが逆に働きます。価格が下がっている時に一定額を取り崩すと、同じ金額を得るためにより多くの口数を売却する必要があり、その分保有口数の減少が早まります。この現象は「シークエンス・オブ・リターン・リスク（収益率配列のリスク）」と呼ばれ、特に取り崩し開始直後の数年間の値動きが、その後の資産寿命に大きく影響するとされています。
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「4%ルール」は、米国のトリニティ大学の研究（通称トリニティスタディ）を起点に広まった考え方で、株式と債券を組み合わせたポートフォリオから毎年資産の4%を取り崩した場合、多くの過去のシミュレーションで30年間資産が持続したというものです。ただしこの数値は米国市場の過去データ・特定の資産配分・特定の取り崩し期間を前提としており、市場環境や個人の資産配分によって結果は変わります。あくまで一つの目安として紹介されている考え方です。
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Q. 積立資産の取り崩し方にはどんな種類がありますか？
A. 代表的なものとして「定率取り崩し」（資産残高の一定割合を毎年取り崩す）、「定額取り崩し」（毎年決まった金額を取り崩す）、「バケット戦略」（生活費を現金・債券・株式など複数のバケツに分けて管理する）の3つが紹介されています。それぞれ資産の減り方・管理の手間・値動きへの耐性が異なります。
Q. 定率取り崩しと定額取り崩しの違いは何ですか？
A. 定率取り崩しは資産残高に対して一定の割合（例: 年4%）を取り崩す方法で、相場が悪い年は取り崩し額も自動的に減るため資産の枯渇リスクを抑えやすいとされています。定額取り崩しは毎年同じ金額を取り崩すため生活設計は立てやすい一方、相場下落時には資産の減少ペースが速くなる傾向があります。
Q. 「4%ルール」とは何ですか？
A. 米国で紹介されている考え方で、退職時点の資産の4%を毎年取り崩せば、長期にわたり資産が枯渇しにくいとされる目安です。米国株式市場の過去データをもとにした研究から生まれた考え方で、市場環境・取り崩し期間・資産配分によって結果は変動するとされています。
Q. 暴落中に取り崩しを続けるとどうなりますか？
A. 資産価格が下落している時に一定額を取り崩し続けると、同じ金額を得るためにより多くの口数を売却することになり、暴落前と比べて資産の減少ペースが速まります。積立時の「安く買えるメリット」とは逆に、取り崩し時の下落は資産寿命にマイナスに働くとされています。
Q. 取り崩しを始めるタイミングはどう考えればいいですか？
A. 退職・年金受給開始・資産の使用目的が発生する時期など、個人のライフプランに応じて設定するのが一般的です。取り崩し開始直後に大きな下落が来ると資産に与える影響が大きいため、開始時期に近づくにつれて値動きの大きい資産の比率を下げる考え方も紹介されています。
Q. 新NISAで保有している資産を売却すると非課税枠はどうなりますか？
A. 新NISAは売却した分の非課税投資枠（簿価分）が翌年以降に復活する仕組みです。ただし年間投資枠の上限（つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円）は変わらないため、復活した枠を使い切るには複数年かかる場合があります。
積立投資を始めたばかりだが、将来の取り崩し方も知っておきたい方
退職・年金受給開始が近づき、取り崩し方針を考え始めたい方
「増やす」情報は知っているが「使う」情報を探している方
暴落局面での取り崩しリスクを理解しておきたい方
⚠ 取り崩し方針を考えないまま積立だけを続ける
積立段階の情報は豊富にありますが、実際に資産を使う段階でどう取り崩すかを考えていないと、いざという時に判断に迷いやすくなります。取り崩し開始のかなり前から、複数ある取り崩し方の考え方を知っておくことが役立つとされています。
⚠ 暴落直後に大きな金額を取り崩してしまう
取り崩し開始直後に暴落が来た場合、生活費相当額を現金でカバーできる準備がないと、値下がりした資産を多く売却せざるを得なくなります。数年分の生活費を現金で確保しておく設計が、暴落局面での取り崩しリスクを抑える一つの方法として紹介されています。
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積立タイムマシンで試す本サービスのシミュレーションは過去データをもとにした参考情報です。将来の運用成果を保証するものではありません。投資判断はご自身でお願いします。データについて